本日のSouthChinaMorningPost紙では、もはや靖国問題はあまり大きく取り上げられていな
かった。韓国が外相の訪日を中止することを発表した、と報道するだけに留まった。そんな
ところだろう。
それよりも大事なことは、日本が殆ど取り上げていない「禽流感」の恐怖が毎日のように
大きく報道と同時に警告を発している。もはや日本を除く世界的に毎日そのことが大きく
報道の俎上に昇っている。人口７００万人の香港は、１００万人ぐらいの犠牲者を覚悟して
おかないといけない、という警告が二週間ほど前だったか、特筆大書されていた。備えあれば
憂いなし、仮にそれが空振りに終わったところで何の害があろう。ワクチンの対処からして、
今から手を打たなければならないのではないか、日本よ。あまりにも、電子版紙上でみる
限り、イチロー、松井の一挙手一投足を追いかけ過ぎではないか、一般紙がそんなザマでは
専門のスポーツ紙の立つ瀬がなかろう。一般紙は本来の一般紙に戻れ。
さて、本論。
別添ご覧じれ。
簡単な内容だから、たいていの読者はご理解いただけよう。
日本にも、英国のMI６みたいな諜報機関の創設を外務省が発表した、との由。
一瞬、この国は独立して間もない、アフリカのウガンダ、ザイールといった国かと思った
ほどだ。独立して間もない国々は、諜報活動するまでの余裕はない。食うことが先決。そして
教育。
ところが、だ。この事実は日本国のことだそうだ。
日本？ サンフランシスコ講和条約で大戦の終止符を打ってから何年になる？ しかもだ、
経済は米国に次ぎ世界第二位と謳われる規模にまでなって久しい。一方では、教育は悪化の
一方だが。社会の矜持など、もはや無きに等しくなったが。
そんな日本が、だ。今ごろまでそうした諜報機関がなかった、ということを示している
ことになる。嘘！ と女学生風に叫びたくなる。
これじゃ、また品の悪い表現を許していただくならば、
「更年期に入った四十代後半のおばはんが、やっと気付いたか、生理用品を求めに薬局に走る」
ようなものに等しい。 ■
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